2025年3月、代表の文美月が、東京海上グループの動画広告に出演しました。
そのうち、YouTubeでは1か月間公開され、343万回再生されました。また、全国51か所のデジタルサイネージにて2週間掲出されました。さらに、東京海上グループの公式サイトでは、2026年3月までの1年間掲載予定です。
2024年10月に東京海上日動火災から発売された「食品ロス削減推進特約」の開発段階において、弊社が2023年5月から同社との実証実験（※1）に関わったことです。
2021年夏にスタートし、2023年5月から、大阪モデルとして食品ロス削減推進コンソーシアムを同社、弊社、運送に関わるマグチグループの3社で構築し、実証実験を行いました。プロジェクト立上げから3年半を経て、特約の発売という具体的な形となりました。
▼保険特約の発売に関する東京海上日動火災のプレスリリース（2024年）
▼※1 実証実験に関するロスゼロのプレスリリース（2023年）
詳細はこちら
この広告キャンペーンは、｢このままの未来か。つくりだす未来か。｣を合言葉にした東京海上グループの取組みで、未来に向けたポジティブな機運をみんなで創り出していくもの。
社会課題解決を目指す10人のプロジェクトアクセラレーターのうち、文美月は「食品ロス削減」を目指す一人として参画しました。他の9人も東京海上グループと共に何らかの社会課題解決を行っています。
この動画の中で、文美月は「事業系食品ロスの半分は、私たちの手に届く前に起こっている。」「流通改革で、食品ロスをゼロに。」とのフレーズを使っています。
これは、東京海上日動火災との実証実験の結果、流通で発生する食品ロスが多く、同社から発売された保険特約の保障対象もこの範囲となっていることが背景となっています。
▼事業系食品ロスについて
食品関連事業者が事業活動で発生させる、まだ食べられるのに廃棄される食品を指し、令和4年度推計は236万トン。食品製造業、食品卸売業、食品小売業、外食産業など、様々な段階で発生し、その内訳は食品製造業（50％）や外食産業（25％）、食品小売業（21％）となっています（21年環境省推計）。
動画内では製造業・小売業を合わせると50％を上回るが、視聴者が認識しやすい「半分」との表現になっています。
東京を中心に、大阪、名古屋、福岡、仙台の五大都市・合計51か所。
東京メトロ17駅、丸の内永楽ビル、三菱UFJ信託銀行本店ビル、新丸の内ビル、丸の内ビル、丸の内パークビル、東京ビル7か所、丸の内オアゾ、丸の内二重橋ビル、三菱ビル、新東京ビル、国際ビル、大手町ビル、常盤橋タワー、東京駅前地下広場、新幹線八重洲中央北口、大阪メトロ14駅、ほか。
デジタルサイネージの様子（東京駅前地下広場）
▼動画CM撮影ウラ話
貴重な経験となり、感謝しかないのですが、当日はさすがに戸惑うことも多かったです！
想像をはるかに超える大掛かりなスタジオ。30名程度のスタッフ、機材の多さに圧倒されました。有名企業の大規模なＣＭだということを改めて実感。
CM撮影では、監督の指示のもと、複数のカメラで様々なアングルや表情を組み合わせて撮影しました。素人には難しい表情の作り方に戸惑うこともあり、「どアップ」の撮影では顔がこわばってしまう場面もありました。
無駄な抵抗かと思いつつも、前日に小顔矯正に行ったのですが、夕方からのCM撮影では疲労が顔に出てしまっていました。
感情を込めて長いセリフを話すこと、そして標準語と関西弁のイントネーションが混ざらないようにすることに苦戦しました。
また、個人的にはシンプルな服装が好みでしたが、せっかくなのでスタイリストさんにお任せしました。しかし、動画を見た周囲の人からは「やはりシンプルな方が良かったのでは」という声もあり、賛否両論でした。
大手広告代理店と東京海上グループという大企業のCM制作過程を知ることは、大変勉強になりました。
その中で、肩書は「社会起業家」ではなく、「連続起業家」に決定しました。これは、営利目的の取り組みであることを強調するためです。
また、スタートアップ企業の代表が、まさかの協業先企業のCMに出演することになったのは、本当に驚くべきことでした。
▼文美月の所感
スタートアップである我々にとって、異業種・大企業との協業が結実したことは、大きな自信に繋がりました。
今回の経験を通して、食品ロスという社会課題に対する関心が食品業界のみならず、他業界にも広がっていることを強く実感しました。
この学びを活かし、今後は異業種企業との協業も積極的に視野に入れ、スタートアップとして更なる飛躍を目指します。
Contact
© LOSS ZERO All Rights Reserved. 「ロスゼロ」は株式会社ロスゼロの登録商標です。
